コールセンターの人親しみを感じます。
仕事で宅配便の集荷をよく使いますが時間帯によるのかもしれませんが、コールセンターに繋がりよく私の集荷依頼の電話を取ってくれる人がいます。勿論会った事も顔も見たことありませんが、わずか数分の電話なのですがいつもの方がコールセンターで電話を取ってくれるとやたら親しみが湧きてきます。声を聞くとなんだか元気が出てきます。
電話代行というのはあまり耳に入らない言葉ではありますが、実はとても頼りになるサービスだそうです。もちろん有料ですが、それ以上の成果が出てくれると思います。具体的にどのような内容なのかというと、電話代行という名前のまま電話を代行してくれるサービスのことのようです。電話は代行は大事な人から電話かかってきたときのために代わりに出てくれるサービスだそうです。
広島工業大専門学校（西区、田中彰校長）は１４日、中区加古町のアステールプラザで「学習成果プレゼン大会〜思いをこめて 踏みだせ未来へ〜」を開いた。８学科の学生１９人が持ち時間９分間で成果を発表した。
最優秀賞は、「ヒロシマ平和ポスター」の制作過程をプレゼンしたメディアデザイン学科２年の瀬尾遥さん（２１）。広島に投下された一つの原子爆弾が１９４５年末までに１４万人（推定）の命を消したことを示すため、ボールペンを使って１４万本の線を格子状に描いた苦労などを発表した。
瀬尾さんは「緊張したが、（聞き手の）反応を見ながら間の置き方を考えた。受賞はうれしいし、びっくり」と話していた。【加藤小夜】
２月１５日朝刊
三次市東酒屋町の第三セクター「広島三次ワイナリー」（千崎一郎社長）は１５日、３月１４日のホワイトデー用ワイン「マスカット・ベリーＡ ホワイトデー」（５００ミリリットル）＝写真＝限定３０００本を同社や広島市内のデパート、県内主要酒販店などで発売する。
三次産マスカット・ベリーＡを１００％使用したやや甘口のロゼタイプで、アルコール分は１３％。フレッシュなストロベリーやチェリーを思わせるふくよかな香り、チャーミングな果実味が調和したフルーティーな味わいに仕上げた。
ササミのサラダなど淡泊な肉料理、イチゴのケーキなどに合うという。１本１０５０円（税込み）。【小原勝】
２月１５日朝刊
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１９９３年１０月に開港した広島空港（三原市）で１０日、国際線の利用者が５００万人を突破し、記念セレモニーが開かれた。
５００万人目に輝いたのは、北京・大連行きの飛行機に搭乗した福山市田尻町、会社役員、藤井継道さん（６１）。藤井さんは約１０年前に中国・大連市に留学し、縁あって０９年から同市中山区の経済顧問として、日本と中国の経済や文化交流の懸け橋を担う。１年の３分の１は大連市で過ごすという。
式では、中国国際航空の張静克・広島支店長から記念品や花束が贈られた。藤井さんは「宝くじに当たったような気持ち。これを節目に、日本の魅力を一人でも多くの中国の方に伝えていきたい」と話していた。
広島空港では現在、ソウルや上海など６路線、週３０便の国際線が運航している。【村本聡】
２月１５日朝刊
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◇事業者「国は共存策を」
今月１０日、東京・国土交通省。国が示した「平日上限２０００円」の新たな高速道路料金案について、中国旅客船協会連合会の仁田（にった）一郎副会長（４９）＝瀬戸内海汽船社長＝らが、池口修次・副国交相に訴えた。「フェリー、旅客船業界にとって余りにも厳しい。頑張ってきた航路も早晩、減船や減便、航路廃止をせざるを得ない状況に陥る」「橋（本州四国連絡道路）と船が共存できる抜本的支援を」。同連合会によると、副国交相は「フェリー利用者に迷惑がかからないようにする」などと答えただけで、政策面での具体的言及はなかったという。
同連合会は新料金案が明らかになった昨年１２月２４日、四国、神戸両旅客船協会と連名で「抗議声明」を発表した。瀬戸内海の海上交通を担う事業者は「フェリー、旅客船の灯火が消える」とかつてない危機を募らせる。
中国運輸局によると、本四道路を含む高速道路の「土日祝日上限１０００円割引」が始まった０９年３月以降、管内では、呉−松山、竹原−波方（愛媛県今治市）など８航路が廃止に。同連合会の森藤幹二事務局長は「燃料高騰で体力が弱っている時、とどめのような形で『１０００円割引』が出た」。そこに４月から「平日上限２０００円」が直撃する。国は１月末、他の高速から乗り継いだ場合、本四料金を５００円とする方針も示した。
人口減社会を迎え、島しょ部は過疎・高齢化が急速に進む。国は、高齢者らの移動手段確保のため、総合的な交通体系のあるべき姿を示した「交通基本法」案を今国会に提出予定で、来年度からは公共交通の支援方法も見直す。これまではバスや航路など交通手段ごとに国が支援していた。今後は県や市町の協議会が地域の実情を踏まえて、維持確保に向けた計画を策定。それに基づく支援となる。
しかし、道路優先の国家政策が、航路事業者を追い詰める。仁田副会長は「新たな料金制度は、国として総合的な交通体系がどうあるべきかに全く触れられず、『切りがいいから』『受けがいいから』というだけで料金が決まっている」と批判。「県や市町が議論する前に、航路が消えてしまう」と警告する。
◇
高速道路料金の値下げは、マイカーなどでの移動をしやすくする一方、競合する航路などは深刻な影響を受ける。４月から見込まれる更なる値下げを前に、海上交通の現場で何が起き、それに関わる人たちは何を思うのか。瀬戸内海航路の「いま」を報告する。【樋口岳大】
２月１５日朝刊
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